新築の補助金。2018年(平成30年度)もZEHでもらえます。

ZEH,補助金,2018

新築(もしくは改修)するにあたって、2018年(平成30年度)もZEHに補助金がおりることになりました。

省エネがますます進みそうですね!

とは言え、そもそもZEHって知っていますか?

省エネ対策の一環として、はじまった、ZEH(ゼッチ)と読みます。

ZEHの名称は、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスと言います。

ZEHとは何か?

を簡単に言うと、「エネルギーの自給自足ができる家」です。

(厳密にいうと定義は細かくあるのですが、難しくなるのでここでは説明省きます。)

今回は、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の2018年の補助金制度について紹介していきます。

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ZEHの補助金をもらう為の条件

まず2018年度の補助金で対象となる工事の条件を確認しましょう。

3つのパターンがあります。

①戸建住宅における新築・改修

②低炭素素材、再生可能エネルギー熱を導入

③分譲集合住宅・賃貸集合住宅(一定規模以下)の新築・改修

この中でいずれも、ZEHの交付要件を満たす住宅にした場合に補助金がもらえます。

さらに、2018年(平成30年度)は3省(経済産業省、環境省、国土交通省)連携でZEHに対して幅広く補助金が出ることになりました。

概要を平成30年度(2018年)のZEH(ゼッチ)の補助金を分かりやすく。にまとめましたので併せてご参照ください。

に記載しています。

ZEHの補助金。2018年(平成30年度)はいくらもらえるの?

気になる補助金額ですが、

ZEHの要件を満たすことで一戸当たり定額70万円の補助金がもらえます。

上記②の場合、+20万円を上限として、合計90万円が補助金の上限となります。

より省エネに近づける為の追加の補助という認識で良いかと思います。

 

また、省エネ・創エネ・ZEHと言うと必須になってきている蓄電池。

2018年(平成30年度)は、蓄電池に対しても補助金が交付されますが、併用可能となっています。

蓄電池の補助金の詳細は

蓄電池の国の補助金が2018年(平成30年度)はいくら?条件と金額を確認!

にて紹介しています。

 

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ZEHの国の補助金はいつからいつまでもらえるの?事業期間について。

ZEHの補助金事業の期間は、上記のパターンごとによって異なります。

①の一戸建て住宅の場合は、2018年度~2019年度

②、③については、2018年~2022年度

の期間となっています。

まとめ(ZEHの補助金を使う為にすることを具体的に)

ZEHは、最初に登場した時には話題になり、一気に普及するかと思われた仕組みですが、思ったよりも浸透せずに、一時期その存在が危ぶまれたような気配もありました。

ですが、国が2018年からも補助金の制度を続けることにより、やはり、より一層の浸透を促す見込みです。

ZEHと聞くと、ちょっと難しいのかな?

という印象があるかと思いますが、仕組みは実に簡単です。

断熱・省エネ・創エネの3つの向上により、エネルギーゼロを目指しましょうというものです。

断熱は、家自体のスペックをあげるもの。

つまり、ちょっとエアコンを動かせば、すぐにあったまり(もしくは冷えて)ずっとあったかい(涼しい)状態になる。

ということですね。

省エネは、エアコン自体の電力を少なくてすむようにということです。

創エネは、太陽光発電やエネファーム、太陽熱、地熱などで再生可能エネルギーを家でつくるということです。

 

新築を考える時にZEHの補助金を使おうと思ったら、

具体的には、

・断熱材をより良いものにする。

・エアコンなど省エネ設備を取り入れる

・太陽光発電などエネルギーをつくる設備を導入する。

という3点を考えれば良いということですね。

この機会に新築もしくは大規模リフォームを考えている方は、

ZEHの補助金の利用も検討してみる価値はありそうですね。

2018年(平成30年)住宅購入(新築)の税制優遇まとめ

2018年(平成30年)に住宅購入(新築)でもらえる補助金まとめ

その他、2018年(平成30年)に使える補助金制度や税制優遇をまとめてみましたので、よろしければご参照ください。

※2018年4月23日追記※

注文住宅の場合は、上記のZEHの補助金が対応となりますが、特に中小工務店でZEHを建てる場合や、ZEHを進化させた、ZEH+、LCCM住宅に対しても補助金が出ることになりました。

関連:平成30年度(2018年)のZEH(ゼッチ)の補助金を分かりやすく。

にて概要を記載しておりますので、併せてご確認いただければ幸いです。

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