住宅ローン勤続年数1年未満でも審査OKな銀行一覧!フラット35は?

住宅ローン、転職すぐ

転職して間もないけど住宅ローンは組めるのでしょうか?

新築を案内しているとわりと多い質問です。

 

子供が生まれて、ステップアップのために転職、転職も決まったし、いよいよ家を買おう!!

 

という流れで家探しをしている方が多いですね。

数年前は、給与所得者(サラリーマンなど)だと1年以上、自営業など確定申告の場合は3年以上というが一般的でしたが、最近は1年以上を必須としている銀行は、実は少なくなってきました。

 

申し込みの条件に勤続年数が絡まなくなってくると、先程のようなケースの場合審査に通りやすい印象です。

というのも転職に至ったストーリーがわかりやすいですし、ステップアップの転職であることが多いので、もちろん年収や勤続先にもよりますが、入り口の時点であまり悲観的になる必要はないと思っています。

では、どこの銀行であれば、勤続1年未満でも審査を受けられるのか主要な銀行をピックアップして一覧にまとめましたので、ご参考にしていただければ幸いです。

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都市銀行で勤続1年未満でも審査OKな銀行は?

みずほ銀行 記載なし
三菱UFJ銀行 1年以上
三井住友銀行 規定なし
りそな銀行 1年以上

みずほ銀行

申し込み可能な方の条件については記載がありますが、その中で勤続年数に関する記載がありません。

参考:みずほ銀行公式HP

三菱UFJ銀行

三菱UFJ銀行は、きっちりと明記されています。

1年以上が必須の条件になっています。

同一勤務先に満1年以上勤務されている方
出典:三菱UFJ銀行公式HP

三井住友銀行

三井住友銀行の住宅ローンの場合、勤続年数にかかわらず申し込みができますが、転職の状況を聞かれる場合があります。

この場合に、先程のようなストーリーや転職後に年収があがるケースなどは強いと考えれます。

住宅ローンのお申し込みの際、必要書類のご提出とあわせて、転職された経緯や再就職後の収支計画など詳細をお伺いする場合もあります。
出典:三井住友銀行公式HP

りそな銀行

りそなが銀行は、昔ながらのスタイルと言えそうです。ネット銀行が今ほど普及する前は、住宅ローンの最低限の条件として、この基準が一般的でした。

それゆえに、2019年現在も住宅ローンの基準は勤続1年以上は必須と思い込んでいる方はいますので、万が一そのように誰かから聞いたということがあったとしても、それは誤解ですので心配する必要はないですね。

給与所得者の場合は、勤続年数が 1 年以上の方。給与所得者以外の場合は、勤続または営業年数が 3 年以上の方
出典:りそな銀行公式HP(pdf)

あらためて調べてみると、都市銀行も勤続1年未満でも申込みできるところが出てきていることに正直驚きます。

数年前までは、どこの銀行も1年以上、自営業など確定申告の場合は、3年以上が一律の条件でしたが変わってきています。

勤続年数が1年未満でもOKというのは、ネット銀行を中心に増えてきてまして、それに都市銀行もあわせてきているというところでしょうか。

また、どの都市銀行もネットから申し込みできるようになっているのも印象的ですね。

各銀行の特徴も併せて知りたい場合は下記コンテンツにまとめていますので併せてご参照ください!

関連:住宅ローン、変動金利はどこがおすすめ?特徴を一覧表にしてまとめてみた。

ネット銀行で勤続年数1年未満で審査OKな銀行は?

楽天銀行 年数の規定なし
新生銀行 年数の規定なし
SBIネット銀行 試用期間が終了していること
じぶん銀行 3年未満は職歴書提出

楽天銀行

続いてネット銀行を見ていきます。

まずは楽天銀行から。

ネット銀行は、ネットで完結するだけあって、条件の詳細が公式HPでも見つけやすくなっているのがありがたいです。

転職間もない方ので対応は以下の通り。年収の判断についてまで記載されています。

楽天銀行に限らずですが、基本的には、雇用契約書に記載されている給料から年収を導き出して判断となります。あとは、月の給与明細を12ヶ月分にして計算します。

 現勤務先より給与証明書(転職・休職用)を発行していただき、証明された金額よりその年の年収を算定します。転職後1年未満の方は全ての職歴が記載された職歴書が必要になります。出典:楽天銀行公式HP

新生銀行

新生銀行も基本的な考え方でOKです。

・雇用契約書
・職歴

の2点です。

申込書に転職履歴を明記。現勤務先での事業所印のある年収見込証明書(年収記載の雇用契約書・採用通知書、年収見込証明書や給与明細書)の提出が必要です。 出典:新生銀行公式HP

住信SBIネット銀行

住信SBIネット銀行には独特の記載があり、借入日までに試用期間が終了していることが条件です。

そして、給与明細も最低1ヶ月分は必要です。つまり転職後1ヶ月は経過してからということになります。

試用期間が借入日までに終了していることが必要
1. (a)(b)のうちいずれか
(a)転職時に新勤務先の人事部等から提示された書類の写し1点(雇用契約書あるいは採用通知書等)
(b)年収見込証明書の写し
2.転職後の給与明細(直近6ヵ月分)および賞与明細(支給が無い場合は不要)の写し
※転職のタイミングにより、給与明細が6ヵ月分お出しいただけない場合、ご提出可能な分をすべてお出しいただき、6ヵ月分提出できない理由について記載したメモ等をあわせてご提出ください。
ただし、給与明細がまだ出ていない場合はお申込みいただけません。最低1ヵ月分のご提出は必須となります。
出典:住信SBIネット銀行

じぶん銀行

じぶん銀行も一年未満でもOKです。3年未満の場合一律で、職歴書が必要になるということですね。

お申込みいただけますが、転職後3年未満の場合は、職歴書をご提出いただきます。また、お勤め先以外の情報も含め審査いたします。
出典:じぶん銀行公式HP

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フラット35は勤続年数1年未満でもOK?

最後にフラット35の場合を見ていきます。

フラット35の場合、住宅ローンの審査は取扱の金融機関の審査によります。

よりますが、そもそもフラット35の商品そのものに、規定があればNGですが、勤続年数に関しての規定はありません。

そもそもの規定と言ってもわかりにくいと思いますが、例えば、住宅ローンの対象となる建物面積。

実は、規定があり、住宅の場合は、面積70㎡以上ないとフラット35は使えません。

つまり小さすぎる建物は、どの金融機関のフラット35でもアウト!ということになります。

関連:住宅ローンの最低面積まとめ!狭小地の借り換え(建替)は実は1択!?

ということで、フラット35における勤続年数による規定は、各金融機関の審査によります。

フラット35を取り扱っている金融機関はかなりの数がありますので、代表例として、ARUHIを取り上げますが、勤続年数は関係ありません。

勤務形態や勤続年数に制限はなく、安定した収入が見込めれば申し込み可能です。ぜひ一度ご相談ください。
出典:ARUHI公式HP

まとめ

以上、勤続年数1年未満でも審査可能な住宅ローンについてまとめました。

勤続年数が1年未満であったとしても多くの金融機関の住宅ローンを選べることがお分かりいただけたかたと思います。

あまり悲観的にならずにまずは、事前審査をしてみると良いでしょう。

どの銀行か良いのか色々調べたい場合は下記コンテンツに主要銀行の特徴をまとめていますので、ご参照ください。

関連:住宅ローン、変動金利はどこがおすすめ?特徴を一覧表にしてまとめてみた。

詳細調べるのは大変なので、おすすめの銀行を教えて!という場合には、個人的にはじぶん銀行の住宅ローンをおすすめしています。

理由は金利のやすさと団信の良さ、利便性とバランスがとても良いからです。

また審査結果もすぐに出るのも嬉しいポイントです。

じぶん銀行住宅ローン公式HPはこちら

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じぶん銀行の住宅ローンの詳細は下記コンテンツをご参照ください!

関連:じぶん銀行の住宅ローンの特徴は金利・がん団信と実はatmの利便性!

住宅ローンの事前審査は、複数の銀行にて行う事もできますし、半年すると住宅ローンの審査をしたという信用情報は消えますので、1回しか審査できないというものではありません。

もしも、住宅ローンの審査に不安がある場合は、早めに審査をしてみるとぐぐっと家の購入が近づくかもしれませんね!

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