エネファーム2016(平成28年度)の補助金はいくら?

エネファーム、補助金、2016

エネファームの補助金2016年(平成28年度)も出るのでしょうか?

 

※2017年度も出ることになりました!!

詳細は→エネファーム2017(平成29年度)の補助金はいつからいつまで?

※2018年(平成30年度)も出ることになりました!!

詳細は→エネファームの補助金2018年(平成30年度)も新築・リフォーム共に出ます!

 

新築を考えるときには一度は頭をよぎる方も多いのかと思います。

というのも、エネファームの設置台数を増やしていくというのは、国策で進められているから宣伝もあったりと目にする機会も多いのではないかと思います。

そして、さすが国策とだけあって、エネファームの補助金は比較的大きな額が出ていましたが、2016年(平成28年度)はどうなっているのか気になりますね。

2016年のエネファームの補助金について分かり易く紹介していきます。

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経済産業省発表のエネファームの平成28年度の補助金は?

まず経済産業省のホームページによると、2016年(平成28年度)のエネファームの補助金は以下のとおりとなっています。

・基準価格以下の場合
PEFC(固体高分子系燃料電池)は 15 万円、SOFC(固体酸化物形燃料電池)は19 万円を補助
・基準価格は上回るが裾切価格以下の場合
PEFCは 7 万円、SOFCは 9 万円を補助
・裾切価格を上回る場合補助対象外
※ 基準価格:PEFC 127 万円、SOFC 157 万円
裾切価格:PEFC 142 万円、SOFC 169 万円
出典:http://www.meti.go.jp/press/2015/02/20160215001/20160215001.html

さて、なかなか難しい内容に感じちゃいますよね。

というわけで分かり易く解説していきます。

エネファームの補助金・2016年(平成28年度)はいくら?

様々条件がありますので、ざっくりと解説すると、

一般的にもらえる額は、15万円と考えて良いかと思います。

PEFCとかSOFCとか、その後に続く個体分子系燃料電池、固体酸化物系燃料電池という漢字を見るとその瞬間に思考停止におちいりそうですが、多くの場合、PEFCすなわち15万円になるかと思います。

そもそもSOFCは、当初、LPガス(プロパンガス)に対応していなかったですし、開発したJX日鉱日石エネルギー(ENEOS)が製造販売を撤退したりとなかなか普及できていない現状です。

未来型のエネルギーとしては、SOFCの方が優れているようですが、価格が普及には追いつかないということでしょうか。

それ故、一見期待したくなる多い方の19万円は、エネファームの導入の費用的にも上がる為多く補助金が出るというわけです。

ちなみに、東京ガスが扱っているパナソニックのエネファーム2015年の新モデルは固体高分子形(PEFC)です。

基準価格や裾切価格とは?

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次に気になるのは、基準価格裾切り価格ではないでしょうか。

この意味は、分かりやすく言うと、「あんまり、高く売っちゃダメよ!」と言うことです。

「高く売った場合補助金ださないよ!」と言うことで、消費者と販売者に一定の基準を持たせていると考えて良いでしょう。

国の目的としては、クリーンエネルギーの「創エネ」の方向で動いていますので、

エネファームを普及させたい

→値段が高いと普及しない

→値段を下げさせたい。

という概念があります。

ちなみに、太陽光発電の補助金もこの基準価格を設けていました。

つまり、基準価格以下で売ることを推奨していて、その場合15万円出します。

基準価格はこえちゃったけど、なんとかならない?→裾切り価格までなら9万円は出しましょう。

裾切り価格も超えちゃった・・・。→ダメです!!

という意味になっています。

特に普及させたい条件があります!エネファームの補助金は最大で?

重点支援が必要な対象については、さらに追加の補助金が出ます。

重点支援とは、既築、寒冷地、LPガス対応の3つ。

いずれも、プラス3万円の追加で重複可能です。

というわけで、15万円+3万円+3万円+3万円で24万円の補助金が出ます。

SOFCの19万円で全て満たすケースの場合、最大で28万円となります。

エネファームの補助金が2016年は出ないとの噂もあったが・・・?

最後に余談にはなりますが、エネファームの補助金は、2015年(平成27年度)で終わるという噂を耳にした方もいらしゃるのではないでしょうか?

もともとはその予定だったようです。

ですが、普及のペースが国が希望しているペースに追いつかずに、2016年(平成28年度)も続行する方針となったようです。

そして、追加補助の対象が既築でプラス3万円というのも意義深いものを感じます。

というのも、国の方針の一つに中古住宅を活用させていく方針がありますが、そこにもリンクさせているようですね。

3世代同居の優遇補助金としてリフォーム減税が創設!対象条件は?

他にも中古住宅の活用では上記のような補助金もありますし、国の方針と補助金制度を照らしあわせてみると、ただ補助金でいくら儲かったという話だけではなくて、より意味のあるお金を受け取れるのではないかなと思います。

(※エネファームの2016年度の制度は、概ね変更はないと思いますが、2016年3月18日の時点で決定しているわけではないので、変わる可能性があることをご了承ください。)

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